監修：文部科学省特別支援教育ネットワーク推進委員会 委員
　　　厚生労働省社会保障審議会障害者部会 委員
　　　NPO法人エッジ会長　藤堂 栄子
指導：早稲田大学教育学部 教授　梅永 雄二

価格（DVD）65,000円+税／小・中高校のみ33,000円+税　約20分　2016年制作

文部科学省選定【社会教育（教材）／成人向き／地域社会生活（人権）】

【企画意図】
2013年末、国会で国連の「障害者の権利に関する条約」の批准承認が可決され、2014年1月、日本はようやく世界で140番目の批准国となりました。この条約では、“障害者が社会の一員として共に生きて行くためには、周りの人々が「合理的配慮」をしていかなければならないこと”“合理的配慮がなされないことは、障害者に対する差別に当たるということ”が、はっきりと記されています。今まで日本では、障害者を福祉的支援だけで保護してきました。しかし、社会の一員として共に生きるための主体的な権利については、まだ十分に保障しているとは言えませんでした。
そこでこの作品は、合理的配慮について人権・差別の観点からわかりやすく解説し、正しい理解を促します。その上で様々な特性・症状を持った障害児たちが生き生きと学校生活を送るために、どのような配慮をすればよいか、具体例で示します。子どもたちに合理的配慮を身につけさせていくためには、まず指導者・保護者が、合理的配慮を正しく理解する。

【内容】
■子ども一人一人でちがう特性
一人一人が異なる性格、個性を持った子どもたち。彼らの特性を生かし、生き生きとした学校生活を送らせるためには、どうしたらよいのだろうか。とれは、様々な障害のある子どもたちにも言えるととである。

■障害者の権利に関する条約
2014年1月、日本は2006年に国連で採択された「障害者の権利に関する条約」の、140番目の批准国となった。との条約を見ると“障害者が社会の一員として共に生きていくためには、「合理的配慮」をしていかなければならず、合理的配慮がなされないことは障害者に対する差別に当たる”というとが、はっきりと記されている。

■合理的国慮の具体例
では、合理的配慮とは、どのようなことを指すのだろうか。
障害と一言で言っても、その種類は様々である。教育施設での共通した配慮、肢体不自由児への配慮、発達障害児への配慮・・・など、様々な障害に対する、合理的配慮の実例とポイントを示していく。
　●肢体不自由児への配慮…
　・片手で使える道具の活用
　・移動の支援
　・上肢の機能に応じた教材や機器の提供等
　●視覚障害児への配慮…
　・弱視レンズ等の効果的な活用
　・拡大コピー・文字、読み上げソフトの活用等
　●聴覚障害児への配慮…
　・身振り、簡単な手話等の活用
　・聞こえ難さに応じた視覚的情報の提供等
　●発達障害児への配慮…
　・特性、症状に応じた個別指導
　・パソコン、デジカメ等の使用
　・静かに集中できる環境づくり等
　●知的障害児への配慮…
　・社会生活上の規範やルールの理解を促す指導
　・絵カードや文字カード、数え棒、パソコンなどの活用等

■教師・保護者の心構え
教師・保護者が合理的配慮を考えるときの大切なポイントを専門家に聞いていく。

■子どものちがいに合わせた配慮
子どもたち一人一人の秘めた能力を見つけ出し、個性を伸ばし、生き生きした楽しい教育環境を作っていく。
それを支えているのは、いつも子どもたちと身近に接している指導者・保護者であるととを強調する。